Jan 02, 2009

フロアコーティングは、部屋の用途に考えて

堅い床材は足ざわりや香りが心地良い。しかし、水の流出と吸入汚れに簡単で、汚れも落ちにくい。レストランなどの汚れの機会が多いところではフロアコーティングをすることが対策として有効である。リビングルームなどでも同じことが家具による傷がつきにくくなる。しかし、床コーティングカーペットが付いてしまったりもするので、その部屋をどのように使用するフロアコーティングをするかも考える必要がある。
新築マンションを購入した私は、フロアコーティングを注文することにした。これは、底床の表面に特殊な薬を塗って床をキズやカビなどから守る効果がある。もちろん、フロアコーティングをしていない場合でも、生活に支障はないが、見た目にも輝く美しい床になりそうだから奮発するようにした。
2011年3月23日、シンガポール華字紙・聯合早報は「日本は今回の震災で明治維新式の『日本の時代』を再び築けるのか?」と題した記事を掲載した。以下はその内容。

【その他の写真】

マグニチュード9.0の大地震と津波、原発事故は日本の歴史を変える大事件となった。それは19世紀の亡国の危機や第2次大戦の敗戦と比べても、決して引けをとらない。90年代のバブル経済崩壊後、「日本の時代」と言われた輝かしい時代は幕を閉じた。日本のその後の20年は経済の低迷、政治の不安定、社会の保守化が続き、有識者が何度も危機感を持って日本を再興しようと呼び掛けてきたが、効果はなかった。だが、今回の震災が日本人にもたらしたのは「危機感」ではなく、「実際の危機」だった。

では、今回の震災は日本の政治にどんな影響を与えたのだろうか。震災前は虫の息だった菅直人内閣に盛り返しのチャンスを与えた。だが、数年後に再建を果たした日本では「どんな国づくりをしていけばよいか」という課題が再び浮上すると予想される。また、経済的には▽電力不足からエネルギー利用効率の改善が進む▽復興・再建に伴う経済成長が見込まれる▽一極集中が見直される▽日本経済のグローバル化が加速する、という4つの変化が見られるだろう。

外交面の変化は▽日米関係の親密化▽日中の国民感情の改善▽日ロ関係が飛躍的な前進―の3つ。また、安全保障上の脅威に対する定義が見直されるほか、エネルギー安全政策も大きく転換するだろう。いずれの角度から見ても今回の震災は日本という国の方向性を大きく変える事件となったことが分かる。日本がこの危機を利用して明治維新や第2次大戦後の復興に次ぐ、3度目の奇跡を成し遂げることを願っている。(翻訳・編集/NN)


【関連記事】
<中国人が見た日本>未曽有の震災で浮き彫りとなった日本と中国の国民性の違い
震災で中国の世論が変化、日本に対する同情と敬意が広がる―米紙
東日本大震災が日中関係改善の手助けに―カナダ紙
電力不足が日本経済復興の足を引っ張る―中国メディア
【レコチャアンケート】東北地方太平洋沖地震、中国政府の支援に賛成ですか?


 福島原発の放射性物質漏えい事故で、台湾では放射能汚染に対する恐れから日本食品愛好家による買い控えが起きていたが、百貨店などが「被災前商品」フェアを開催したところ、消費者が殺到し、一部の店舗では多くの品が売り切れになった。25日付で台北総合訊が報じた。

 今回の災害以来、青森県産のりんごや北海道産のこんぶといった日本の水産品の売り上げは大きく落ち込んでいた。台湾の日本食品愛好家たちが放射能汚染に対する恐れから買い控えていたためだが、台湾の百貨店や日本食品店が日本フェアを実施し、「被災前商品」という張り紙をしたうえで被災前に輸入した日本製品を販売したところ、消費者が殺到した。
 
 大統百貨店経理の黄平氏は、消費者は日本のりんごを避けていたが、「被災前商品」という張り紙や日本政府による「放射能汚染なしの証明」を張り出したところ、売り上げが2割増えたという。

 また、北海道産こんぶの輸出が制限され、この先1年は入手しにくくなるとの噂(うわさ)から、多くの日本料理店が買い占めに走ったという。消費者の放射性物質に対する恐れが商機を生み出し、「ヨウ素を含む食材売り場」を特設したところ、普段の20倍の売り上げを記録した。(編集担当:畠山栄)

【関連記事】
台湾からの募金・救援物資に日本が感動「世界最高の民族」=台湾
被災した日本に中国が人道主義という「ソフトパワー」を示す=台湾
台湾からの義援金57億円を突破、「大きな愛で積極的に」と呼びかけも
福島原発での決死の作業、「西洋人に理解できない東洋人の価値観」
震災で目立った「日本国民の民度」と「政府の不手際」=台湾


 【ベルリン時事】ドイツのベルリンやミュンヘン、ハンブルク、ケルンの各都市で26日、大規模な反原発デモが一斉に行われ、福島第1原発の事故を受け、国内の原発を早期に閉鎖するよう訴えた。
 ベルリンでは野党支持者や反核団体メンバーら5万人以上が中心部を行進。「福島は警告する。すべての原発を停止せよ」と書かれた横断幕を掲げ、気勢を上げた。 

【関連記事】
〔写真特集〕津波、その瞬間
【特集】放射線、浴びたらどうする?
〔写真特集〕福島原発
〔写真特集〕計画停電?灯の消えた街?
〔写真特集〕東日本大震災


 【ニューヨーク時事】在ニューヨーク日本総領事館は25日夜、米紙ニューヨーク・タイムズ(同日付)に掲載された「日本の町は捕鯨のない将来を考える」と題する記事について、「津波が捕鯨産業の終えんに『成功』したとの報じ方をするのはあまりに冷酷だ」と批判、東日本大震災の被災者の心情を全く配慮しない「不適切な報道だ」として同紙に抗議した。
 この記事は同紙の東京特派員が、津波の被害を受けた宮城県石巻市鮎川浜の捕鯨産業の被害に焦点を当てて執筆したもので、「これまで欧米の環境保護団体の抗議・妨害活動がかなわなかったが、津波が日本の捕鯨産業の支柱を倒すのに成功したようだ」と報じた。 

【関連記事】
【動画】シー・シェパード妨害船と衝突=日本船、けが人なし
〔写真特集〕調査捕鯨
【東日本大震災特集】トップページ
〔写真特集〕東北地方太平洋沖地震
〔用語解説〕「放射性物質」


Posted at 08:45 in Their | WriteBacks (0) | Edit
WriteBacks
TrackBack ping me at
Post a comment

writeback message: Ready to post a comment.